収入に対する住居費の割合の目安は？理想的な割合や住居費の節約方法

家賃や住宅ローンといった住居費は、家計の中で大きな割合を占める支出の一つです。

住居費は、収入に対してどのくらいの割合が目安となるのでしょうか。

今回は、住居費の理想的な割合や節約のポイントをお伝えします。

住居費の割合は「収入の20～25％」が目安

住居費の割合に正解はありませんが、一般的には税引前の額面収入に対して20～25％が目安となります。

たとえば、年収400万円なら年80～100万円（月6.6～8.3万円）です。

賃貸は家賃のほかに駐車場代、持ち家は住宅ローン返済額のほかに管理費・修繕積立金、固定資産税、火災保険料なども含めて計算する必要があります。

住居費を節約する方法

住居費は毎月かかる固定費であり、家計支出の中で大きな割合を占めます。

節約効果が大きい住居費を安く抑えることができれば、貯蓄ペースが上がり、ラクに資産を増やせるようになります。

賃貸と持ち家それぞれについて、住居費を節約するポイントをまとめました。

賃貸の場合

賃貸で住居費を節約する方法は以下の通りです。

家賃は地域や築年数に左右されるので、地価が高い首都圏や築年数が新しい物件はどうしても家賃が高くなります。

「地方に住む」「首都圏で家賃が安いエリアを探す」「築年数が古くても管理状態のよい物件を探す」など、物件選びを工夫してみましょう。

築年数が古くても、1981年以降に建てられた新耐震基準の物件を選ぶと地震のリスクを軽減できます。

1人暮らしの場合は、「ルームシェアで家賃を抑える」「実家に暮らす」といった方法も考えられます。

持ち家の場合

すでに持ち家に住んでいる場合は、住宅ローンの繰り上げ返済を検討しましょう。

繰り上げ返済には「期間短縮型」と「返済額軽減型」の2種類があります。

期間短縮型は利息軽減効果が高く、返済額軽減型は毎月の返済額を減らせます。自分に合った方法を選ぶといいでしょう。

また、現在の住宅ローン金利が高い場合は、低金利のローンに借り換えると総返済額を減らせるかもしれません。

これからマイホームを購入する場合は、新築物件ではなく、物件価格が割安な中古物件がおすすめです。

住居費を節約すれば無理なく資産を増やせる

「住居費の割合は20～25％が目安」とお伝えしましたが、貯蓄ペースを高めたい場合は20％以下を目指しましょう。

「マイホームにこだわりたい」「少しでもいい家に住みたい」という考えもあると思います。

マイホームにお金をかけることに価値があると思えるなら、無理に住居費を抑える必要はありません。

しかし、不動産は価格が高いので、マイホームにこだわるほど家計への負担は重くなります。

また、住居費の割合が小さくなるほど、無理な節約をしなくても資産を増やせるようになります。

物件選びを工夫し、収入が上がっても生活水準を上げなければ、住居費の割合を20％以下にすることは十分に可能です。

我が家の場合、世帯年収に対する住居費の割合は10％以下に抑えられています（2020年実績）。

まとめ

収入に対する住居費の割合に正解はありませんが、一般的には20～25％が目安です。

住居費は家計に占める割合が大きいので、安く抑えられると大きな節約効果が期待できます。

無理なく資産を増やしたい場合は、物件選びを工夫して住居費を節約しましょう。