金融ライター(FP)の私が医療保険に入らない3つの理由

ケガや病気に備えて医療保険に入るべきか、悩んでいないでしょうか。

入院や手術で給付金を受け取れるので安心だと思うかもしれませんが、私は「医療保険は不要」だと考えています。

今回は、私が医療保険に入らない理由や入院の状況について解説します。

そもそも医療保険とは

医療保険とは、入院や手術でかかる医療費に備えるための保険です。

病気やケガで入院したときに、入院日数に応じて入院給付金が支払われます。

入院給付金は「1回の入院で60日」「保険期間を通じて1,095日」のように、支払限度日数が設けられているのが一般的です。

三大疾病(がん、急性心筋梗塞、脳卒中)の場合は、支払日数無制限となる商品もあります。

また、所定の手術を受けたときは手術給付金(1回につき10万円程度)が支払われます。

入院の状況について

医療保険の必要性を考えるには、入院の状況を理解しておくことが大切です。

入院する確率は高齢になるほど上がる

厚生労働省の「2017年度(平成29年)患者調査」によると、人口10万人に対する入院受療率は以下の通りです。

引用:厚生労働省「2017年(平成29年)患者調査の概況

入院する確率は、高齢になるほど上昇傾向にあります。65~69歳で1,305人となり、入院する確率は1%を超えます。

70歳以降は急上昇して、90歳以上で7,815人となります。

一方で、年次推移を確認すると、入院する確率は低下傾向にあるのがわかります。

引用:厚生労働省「2017年(平成29年)患者調査の概況

入院日数は低下傾向にある

次に、退院患者の平均在院日数の年次推移を確認してみましょう。

引用:厚生労働省「2017年(平成29年)患者調査の概況

2017年(平成29年)は病院が30.6日、一般診療所は12.9日です。この30年間で、平均在院日数は10日以上低下しています。

年齢階級別の年次推移をみると、65歳以上の平均在院日数は大きく低下しているのが確認できます。

引用:厚生労働省「2017年(平成29年)患者調査の概況

2017年(平成29年)は病院が40日程度、一般診療所が20日程度です。

傷病分類別の平均在院日数

入院日数は、病気の種類によって大きな差があります。

退院患者の平均在院日数を傷病分類別に見ると、長い順に以下のようになります。

  • 精神及び行動の障害(総合失調症、躁うつ病など):277.1日
  • 神経系の疾患(アルツハイマー病など):81.2日
  • 循環器系の疾患(心疾患、脳血管疾患など):38.1日

全体的には20~30日が多く、新生物(がん)は16.1日です。

参考:厚生労働省「2017年(平成29年)患者調査の概況

私が医療保険に入らない3つの理由

入院の状況を踏まえたうえで、私が医療保険に入らない理由を説明します。

公的保障(高額療養費制度・傷病手当金)がある

高額の医療費がかかった場合は高額療養費制度が利用できるので、自己負担限度額までの支払いで済みます。

たとえば、70歳未満で標準報酬月額が28~50万円の場合、総医療費(保険適用前)が100万円だと自己負担限度額は月87,430円です。

また、会社員なら病気やケガで会社を休むと傷病手当金が支給されます。

支給金額は給料の3分の2が目安で、支給期間は最長1年6ヵ月です。

民間の医療保険に入らなくても、公的保障で十分に対応できるのではないでしょうか。

関連記事:民間保険は本当に必要?保険に入る前に知っておきたい公的保障の基礎知識

預貯金で対応できる

公的保障だけで医療費をすべてカバーするのは難しいでしょう。

しかし、公的保障で医療費は軽減されるため、足りない分は預貯金で払えば問題ありません。

ある程度の預貯金があれば、1~2ヵ月の入院でかかる医療費は十分に対応できるはずです。

医療保険に入るより、保険料の分を貯蓄や投資に回して備えるほうが合理的と考えます。

長期の保障を得られない

本当に保険が必要なのは、病気やケガで長期間働けなくなったときではないでしょうか。

短期間の入院なら、公的保障や預貯金でカバーできます。

しかし、入院や自宅療養が長期化して収入を得られなくなると、経済的な負担は大きくなります。

医療保険は入院給付金の支給日数に制限があるので、長期の保障を確保するには適していません。

病気やケガで働けなくなるリスクに備えたいなら、医療保険よりも就業不能保険がおすすめです。

関連記事:就業不能保険とは?公的保障が少ない自営業者・フリーランスは検討の価値あり

まとめ

高齢になるほど入院する確率は上がりますが、平均在院日数は低下傾向にあります。

仮に入院しても、公的保障によって医療費の負担は軽減されるため、医療保険の必要性は高くありません。

考え方は人それぞれですが、私は医療保険に入るより預貯金で備えるほうが合理的だと思います。

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