子どもは体調を崩すことが多く、ケガもしやすいことから、医療保険に入ることを考えるかもしれません。
我が家でも、保育園に通っていたころは毎週のように体調を崩し、通院していた時期がありました。
一方で、インターネット上では「子どもの医療保険はいらない」という意見もあります。
子どもの医療保険を検討するなら、入院する確率や公的保障などを確認しておくことが大切です。
今回は、子どもの医療保険の必要性について考えていきましょう。
目次
子どもの医療保険の加入率はどれくらい？
生命保険文化センターの調査によれば、子ども（未婚で就学前・就学中）の生命保険加入率は51.1％です。
こちらは生命保険全体の加入率であり、医療保険だけに限定したものではありません。
しかし、子どもが死亡保険に加入するケース少ないため、医療保険の割合が高いと考えられます。
この調査結果から、多くの世帯が子どもに何らかの保障を準備していることがわかります。
参考：生命保険文化センター「2018年度（平成30年度） 生命保険に関する全国実態調査」
子どもの医療保険は不要な2つの理由
子どもの医療保障を準備している世帯は少なくありませんが、個人的には子どもに医療保険はいらないと考えています。理由は以下2つです。
子どもの入院率は高くない
厚生労働省の「患者調査」によると、子どもが入院する確率は0.1％程度です。
乳児のころはやや高いものの、大人（特に高齢者）に比べるとかなり低いことがわかります。
あくまで確率であり、自分の子どもが入院しないという保証はありません。
それでも、医療保険を検討する際に、入院確率の低さは判断材料の一つとなります。
「入院確率が低いから医療保険に入らない」「入院した場合は自分で医療費を払う」は合理的な選択だと私は思います。
子どもの医療費助成制度は充実している
子どもの医療費は自治体の助成制度が充実しており、自己負担が軽減されます。
たとえば、東京都の場合は以下のような助成制度があります。
- 乳幼児医療費助成制度（マル乳）
- 義務教育就学児医療費の助成（マル子）
乳幼児（6歳に達する年度の3月31日まで）は、健康保険の対象となる医療費・薬剤費の自己負担分を助成してもらえます。つまり、保険診療なら医療費は無料です。
また、小中学生（15歳に達する年度の3月31日まで）は、入院は健康保険の自己負担額が助成され、通院は1回につき200円の自己負担で済みます。
交通費や差額ベッド代など、助成対象外となる支出もあるので注意が必要です。
子どもの医療費助成制度は自治体によって内容が異なるので、自分が住んでいる自治体（市役所など）のホームページを確認するか、担当部署に問い合わせてみるといいでしょう。
ちなみに私が住んでいる自治体は、中学生まで入院1日・通院1回200円、調剤は無料で、入院時の食事療養標準負担額（食事代）も助成対象です。
参考：東京都福祉保健局「義務教育就学児医療費の助成（マル子）」
預貯金ならさまざまなリスクに備えられる
このように、子どもの入院リスクは低く、医療費助成制度も充実しているので、民間の医療保険に入る必要性は低いと考えられます。
医療保険に入って毎月保険料を払うなら、その分を貯蓄に回すほうが合理的です。
子どもの病気・ケガは心配ですが、お金がかかるのは医療費だけではありません。
成長とともに食費や教育費なども多くかかるようになりますが、預貯金ならさまざまなリスクに対応できます。
子どもに一生涯の保障は必要ない
子どもの医療保険に入るメリットとして、「子どもに一生涯の保障を用意できる」という意見もあります。
医療保険は、加入時の年齢が低いほど保険料が安くなるからです。
しかし、子どもに一生涯の保障は必要でしょうか。
医療費が高額になっても、高額療養費制度を利用すれば自己負担額は抑えられます。
また、医療保険は時間の経過とともに保障内容が時代に合わなくなってくるため、定期的な見直しが必要です。
「保険料が安いから」という理由で、子どものうちに医療保険に入る必要はないでしょう。
個人的には、大人になってからも医療保険やがん保険の必要性は低いと考えています。
関連記事：金融ライター（FP）の私が医療保険に入らない3つの理由
関連記事：がん保険は必要？不要？がんになる確率や入院日数、医療費などをもとに解説
まとめ
子どもが小さいうちはよく体調を崩すので、医療保険に入るべきか悩むかもしれません。
考え方は人それぞれだし、体調にも個人差があるので、子どもの医療保険に入るのも間違いではないでしょう。
しかし、子どもが入院する確率は低く、自治体の医療費助成制度もあるので、個人的には必要ないと考えています。
▼ブログランキングに参加しています。ボタンを押して応援してもらえるとうれしいです！
