iDeCo(個人型確定拠出年金)の特徴とメリット・デメリットまとめ

iDeCo(個人型確定拠出年金)を始めるかどうか、迷っていないでしょうか。

インデックス投資で資産形成に取り組むなら、iDeCoは優先的に利用したい制度です。

iDeCoは節税効果が高いので、うまく活用すれば効率よく資産を増やせますよ。

今回は、iDeCoの特徴とメリット・デメリットをまとめて紹介します。

iDeCoの特徴

iDeCoは、公的年金だけでは不足する老後資金を準備するための年金制度です。

自分で掛金を拠出し、投資信託などから商品を選んで自分で運用するのが特徴です。

自営業者だけでなく、会社員や公務員、専業主婦も加入できます。

iDeCoはさまざまな税制優遇が用意されているため、将来に向けて資産形成に取り組むなら優先的に利用したい制度です。

銀行や証券会社を通じて加入でき、手数料や運用商品のラインナップは金融機関によって異なります。

iDeCoの手数料

iDeCoの口座開設時(1回のみ)に、国民年金基金連合会に2,829円支払います。

また、加入後は毎月以下の手数料が発生します。

支払先手数料
国民年金基金連合会105円
運営管理機関
(口座管理手数料)
金融機関によって異なる
※0円のところを選ぶ
事務委託先金融機関66円

これからiDeCoを始めるなら、口座管理手数料が無料の金融機関を選ぶのがおすすめです。

マネックス証券やSBI証券など、多くのネット証券では口座管理手数料が無料に設定されています。

iDeCoの掛金の上限額

iDeCoは職業によって、掛金の上限額が以下のように決まっています。

職業掛金の上限額
自営業者月68,000円(年816,000円)
会社員(企業年金なし)月23,000円(年276,000円)
会社員(企業型確定拠出年金のみ)月20,000円(年240,000円)
会社員(企業年金あり)月12,000円(年144,000円)
公務員月12,000円(年144,000円)
専業主婦(夫)月23,000円(年276,000円)

iDeCoのメリット

iDeCoのメリットは、以下3つの節税メリットがあることです。

  • 掛金は全額所得控除
  • 運用益は非課税
  • 受け取るときも税制優遇がある

iDeCoの掛金は、小規模企業共済等掛金控除として全額所得から控除されるので、所得税と住民税が安くなります。

また、投資信託の運用益には通常約20%課税されますが、iDeCoなら運用益は非課税です。

さらに、将来掛金を受け取るときは一時金なら退職所得控除、年金なら公的年金等控除が適用され、一定額までは非課税で受け取れます。

iDeCoのデメリット

一方で、iDeCoには以下のようなデメリットもあります。

  • 運用コストが高い商品も含まれている
  • 原則60歳まで引き出せない

iDeCoは金融機関によって商品ラインナップが異なり、一部運用コストが高い商品も含まれています。

運用商品を選ぶときは、信託報酬0.2%未満を基準にするのがおすすめです。

また、iDeCoの掛金は原則60歳まで引き出せないため、無理に掛金を増やすと手元資金が不足してしまいます。

ただし、半強制的に老後資金を準備できる仕組みでもあるので、人によってはメリットになるかもしれません。

まとめ

iDeCoは、節税効果が高いのが最大の魅力です。

つみたてNISAも運用益は非課税ですが、iDeCoはさらに掛金が全額所得控除になりますし、掛金を受け取るときも税制優遇があります。

インデックス投資で資産形成に取り組むなら、iDeCoを優先するのが最もお得です。

ただし、iDeCoの掛金は原則60歳まで引き出せないため、掛金の払い過ぎには注意が必要です。

iDeCoをうまく活用して、資産形成に取り組みましょう。

関連記事:iDeCo(個人型確定拠出年金)におすすめの金融機関とそれぞれの特徴・運用商品を紹介

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ABOUTこの記事をかいた人

当ブログ『らくらく資産形成術』の運営者。本業はフリーランスの金融ライター(AFP)です。10年以上の投資経験とFP資格を活かし、複数のメディアで執筆しています。インデックス投資で資産形成中。